名古屋市にある古民家の耐震補強

株式会社アオキ建築は古民家の耐震補強を得意とする建築会社です。

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〒455-0066 愛知県名古屋市港区寛政町5丁目9番地

01月

名古屋およびその周辺の地盤災害(3)

①東南海地震
(a)概 観 昭和19年12月7日、13時36分、熊野灘の東経136.2°、北緯33.70°(一説には東経137°、北緯34°)を震央とする地震が、静岡、愛知の両県下をほじめ中部、近畿両地方をおそった。
この地震は、慶長9年(1605)、宝永4年(1707)および安政元年(1854)の地震とともに外側地震帯の活動によるものであり、その震害の様相は、この種の地震による震害を示す好例としてみることができる。
震害は-般住家全壊26000戸、半壊47000戸におよび、倒壊家屋を生じた地域は、静岡、愛知の両県下をはじめ三重、岐阜、奈良、滋賀、大阪、和歌山さらに京都、兵庫、徳島、香川、福井、石川、長野、山梨の諸府県下にわたっている。
この地震は震央に近いところでも無被害のところがある一方、かなり遠い地点にも被害を生じ、地盤と震害の関係を顕著に示した。
震軟弱地盤の発達した地区に広くばらまかれていることがよくわかる。倒壊率10%以上におよんだところは、静岡県清水港、太田川流域の見付および森署の両管内および名古屋市南部埋立地の港署管内であり、5%以上の被害を示したものは、静岡県の菊川流域の堀之内、掛川、浜名湖の埋立地をふくむ新居、愛知県の矢作川流域の西尾、知多島の半田、名古屋市埋立地をふくむ南署管内に限られている。
なおこの地震は、紀州潮岬から伊豆下田にわたる津波を伴ったが、震央に直面しかつリアス式海岸の発達した紀伊半島東岸では、津波の高さはいたるところで6mないし8m、一部では10mに及んだ。しかしながら震央に面しているが、海岸線が単調な線をえがいている遠州灘沿岸では1mないし2mにとどまり、さらに震央に直面していない伊勢湾、渥美湾沿岸では海面の上昇は1m未満のところが多かった。

名古屋およびその周辺の地盤災害(2)

愛知県に震害をもたらした地震を震央別に見てみると、愛知県内に震央をもつ地震は、三河地方に多く、地震の最大規模はM(マグニチュード)=7.0、震害はその周辺に限られる。
尾張の震央をもつものは、寛文6年の尾張知多半島における地震と寛文9年の尾張地方における地震のただ二つで、幸いともにあまり震害を生じていない。前者は知多半島に津波をもたらし、また後者によっても、三の丸の石垣が崩れたとあるが、その被害記録が残っておらず、被害は少なかったようである。
しかし、尾張地方が震央の場合のみに限らず、隣接地域の比較的小地震(M=7・0未満)によっても接する部分が被害を被ることもある。伊勢,伊賀,近江,美濃,飛騨において、M=8>〃≧7級の地震が多いが、これらの影響により尾張が多少震害を被っている。
美濃に震央をもつ濃尾地震は、M≧8級のわが国唯一の内陸地震であり、震害は尾張、三河にわたり、濃尾平野部で特に被害が大きかった。外側地震帯ほほとんどM≧8であり、震央は遠いが愛知県に震害をもたらしている。東南海地震などの様相から主として軟弱地盤において著しいものと推定される。
将来の地震は予想できないが、もしその土地の過去の地震歴から耐震設計資料をえるものとすれば、次のようなモデル地震が設定されるであろう。
i)尾張地方の局地地震としてM=6・O
ii)三河地方の局地地震としてM=7・O
iii)外側地震帯にM=8・5
iv)濃尾地震M=8.4はわが国唯一のM≧8級の内陸地震であるから、再び近い将来同規模の地震が美濃地方に発生することはまれであろうが、想定は必要である。
これらの地震は、震害の様相を異にするものである。今、われわれが利用できる資料から、
a)外側地震帯の地震として東南海地震
b)局地地震として三河地震
C)内陸のM=8級の大地震として濃尾地震を取り上げ、それらの震害分布を主として地盤との関係から次に述べる。

名古屋およびその周辺の地盤災害(1)

概  説
記録された大地震のなかで,愛知県が最初に震害をこうむったのは天武13年(684)の南海道沖地震である。
それ以来、昭和19年12月(1944)の東南海地震および翌年1月(1945)の三河地震などを経て今日に至るまで、
約1300年間に愛知県が多少とも震害をこうむったと思われる地震を掲げると次のとおりである。
約1300年間に29回、すなわち約45年間に1回の割合で大地震を経験してきたことになる。
西暦1500年以前は記録も不じゅうぶんであるので、そのころから現在まで約500年間についてみると22年間に1回の割合である。
これにより、愛知県は,20~30年間に1度大地震を受けているといえる。
しかしながら,これは平均値であり、実際には短期間に続発することもしはしばあり、非常に間が遠い期間もある。
続発の例を近県のものもふくめて示すとつぎのようである〔()内は西暦,Mはマグニチュードを示す〕
a.霊鳥元年5月25日(715・7・4)遠江天竜川中流域 M=6.4
霊鳥元年5月26日(715・7・5)遠江天竜川中流域 M=6.7
b.  天正6年10月29日(1578・12・8)三河
天正13年7月5日(1585・7・31)三河
天正13年11月29日(1586・1・18)飛騨白川より長良川にわたる線 M=7.9
c.寛文2年5月1日(1662・6・16)琵琶湖西岸 M=7・6
寛文6年4月28日(1666・5・31)知多半島に津波
寛文9年6月2日(1669・6・29)尾張
d.  貞享2年3月(1685)三河港美郡 M=5.9
貞享3年8月16日(1686・10・3)遠江,三河 M=7・O
e.   正徳4年12月27日(1715・2・1)美濃大垣  M=6・2
享保3年7月26日(1718・8・22)信濃南部,三河
f.安改元年6月15日(1854・7・9)伊賀上野付近 M=6・7
安政元年8月20日(1854・10・11)木骨川下流
安政元年11月4日(1854・12・23)東海道沖 M=8.4
安政元年11月5日(1854・12・24)東海道沖 M=8.4
安政2年2月1日(1855・3・18) 飛騨白川
安政4年5月23日(1857・6・14)大井川下流〟M=6・4
安政5年2月26日(1858・4・9) 飛騨北部および丸岡 M=6.4
g.  昭和19年12片7日(1944)  東南海沖 M=8.3
昭和20年1月13日(1945)  三河 M=6.9
昭和21年12月21日(1946)  南海道沖 M=8.1
最も間の遠い期間は享保3年(1718)南信三河の地震から文政2年(1819)伊勢近江の地震の間約100年である。